不動産投資を始める前に費用の話

色々なお金がかかる

これから専業で不動産投資を始めたいという人も多いでしょう。
コロナの影響により様々なビジネスがうまくいかなくなり、時代の変革を迎えているとも言えます。
これまでの仕事から変えてみるみるというのも、方法の一つになるのは間違いありません。
ですが、本当にできるかどうかコストという面から見てみる必要があります。
人間が生きていくためには様々なコストがかかります。
それをペイできるかどうか、しっかりと判断しなければ戦場では不動産投資にはのり出せません。

知りたいことが全部わかる!不動産の教科書

必ず出て行く費用

日本では、収入を得れば税金がかかります。
不動産投資をする場合には固定資産税がかかり、所得に対して所得税や住民税もかかってくるわけです。
もちろん、収入によって支払うべき税金の金額は変わりますが、2割から3割は税金となると考えなければいけません。
だからこそ、節税対策をしていくわけですが、うまく活用すればゼロ円にすることもできます。
知識がなければできないため、始める前に勉強しておくのも良いでしょう。

保険料も国民健康保険として自分で支払うことになります。
年金も同様で、自分で負担額を把握しなければいけません。
地域によって国民健康保険は変わってくるため、どの地域に住んでいるのかで負担額も変わります。
年齢によっては介護保険料も必要で、かなりの出費が伴うでしょう。

生活費も住宅費も計算に入れなければいけません。
生活費は抑えればかなり下げられますが、0になるものではないのは理解しておく必要があります。
スタイルによって費用は変わってきますが、水道光熱費なども含め計算しなければいけません。
住宅費も住んでいる場所によって変化しますか、不動産投資としてどのような物件を持つかによっても変わります。

医療費や趣味にかかるお金もあるため、ある程度計算していくと月に必要な金額が見えてくるはずです。
この費用を不動産投資を収入源としてペイできるかどうかが大きな境目となるでしょう。
あくまでも不動産投資が利益を出してペイできるかどうかです。
皮算用にすると大きな失敗を招くのは、こうした費用計算を曖昧にしてしまうからと言えます。

シャープ 電卓

融資を受けられるかどうか

実際に不動産投資を専業として始めようと思えば、銀行がお金を融資してくれるかどうかの問題も考えなければいけません。
銀行が融資する相手としては、収入が安定しており、間違いなく支払いをしてくれる人が対象です。
不安定な状態では融資はしてくれません。
それほど甘いものではないのです。

ここから判別した場合に、不動産投資を始めるのであれば、兼業の段階からスタートをする方がいいのがわかるでしょう。
少なくても収入がある段階であれば、銀行が融資してくれる可能性は出てきます。
必要な経費に換算しても、ペイできる人があるわけです。
収入があるという点からも、投資としての安全性も高められるため、いきなり不動産投資に乗り出すのではなく、入念な準備が必要なのが理解できるでしょう。

独立開業から事業を軌道に乗せるまで 賢い融資の受け方35の秘訣

プロフィール

プロフィール

こんにちは!コージーです。

1982年生まれ、群馬県出身。
安月給の転勤族。大阪→姫路→高松を10年近く転々とする流浪生活の末、現在は東京都在住。
家族は夫と娘2人(6歳と4歳)。

プロフィール画像は「スピッツと椎名林檎が好きで、ジム通いも頑張っている」の図。
不動産投資歴1年半で戸建て3軒を所有、しかし……!?!?
行動指針のキーワードは「人生一度きり」「いてまえ精神」「短期集中突破」。目指せ(小)金持ち。